株式会社IDデータセンターマネジメント
テクニカルスペシャリスト 水谷 知彦 
IDデータセンターマネジメント所属テクニカルスペシャリスト水谷です。
最近、原油価格高騰による生活への影響を伝えるニュースをよく見かけます。身近な食料品への影響を伝えるニュースでは、ハウス栽培で育てている苺などの値上がりを伝えています。ハウス栽培では、冬場ハウス内の温度を上げるため、暖房機を使用します。この暖房機には、重油などが利用されているため、原油価格高騰の影響を受けハウス内の環境維持コストが大幅に上がっている状況です。この増加したコストは、最終的にハウス内で生産されている果物や野菜の価格に影響してきます。クリスマスシーズンに向けて苺の価格が値上がりしている状況は、私の様な一消費者だけでなく、洋菓子店など販売側にとってもなかなか厳しい状況ではないかと考えます。
その他、ガソリン、軽油の値上がりによる輸送コストの増加、石油を原料とするプラスチック製品の値上がりから日用品、食料品へ影響が出ていることをニュースでは伝えています。
この様に生活に大きな影響がある原油ですが、地球温暖化防止の観点から原油を含めた化石燃料の利用について、近年世界的に見直しが進められています。今回のコラムでは、化石燃料と関係が深い地球温暖化、脱炭素化について、触れていきたいと思います。
地球温暖化の現状
SDGs、ESG推進の活動を行う弊社として、また地球上で生活するひとりの人間として、地球温暖化、脱炭素化は他人事ではありません。
既に何年も前から言われている地球温暖化ですが、復習も兼ねて現在の状況を確認したいと思います。
現在、地球上の平均気温は、18世紀の産業革命前と比較して約1℃上昇していると言われています。過去2000年の気温データからこの様な平均気温の急激な上昇は、産業革命以降でしか見られないとの事です。産業革命以降、平均気温を上昇させている主な原因は、化石燃料を燃やしたさいに排出される二酸化炭素であると言われています。化石燃料を燃やして大量のエネルギーを得る代わりに、大気中に大量に放出された二酸化炭素は、地球を暖める温室効果ガスとなり、平均気温上昇の原因となっている状況です。
平均気温上昇による影響は、異常気象、干ばつ、水資源減少による食料不足、海面上昇による生物の住む場所の減少、伝染病を媒介する蚊などの生息地拡大、猛暑日の増加による健康被害などがあります。
2015年のパリ協定
この様に地球上に住む多くの生物に影響のある地球温暖化に対して、2015年フランスのパリで開催されたCOP21（国連気候変動枠組条約第21回締約国会議）にて、世界約200カ国の合意のもとパリ協定が成立しました。このパリ協定では、産業革命以降の平均気温上昇を2℃未満に抑制、1.5℃未満への抑制を努力目標とすることを掲げています。
パリ協定で掲げられた目標を達成するためには、2050年までに二酸化炭素の排出量をゼロにする必要があると言われています。
実際、二酸化炭素の排出をゼロにすることはできないため、ここで言う排出量ゼロとは、化石燃料を燃やしたさいなどに排出される二酸化炭素の量が、森林などで吸収される量と相殺されてゼロになることを指しています。いわゆるカーボンニュートラルと言われるものです。
日本においても排出量ゼロ、カーボンニュートラルを実現するため、菅前総理が2020年10月の臨時国会にて、以下の様に宣言しています。
「我が国は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年のカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことをここに宣言いたします。」
地球温暖化を防止するため、カーボンニュートラル、脱炭素社会を実現することは、日本人にとっても身近な課題となっている状況です。
脱炭素社会へ向けた取り組み
では、カーボンニュートラル、脱炭素社会を実現するため、世界ではどの様な取り組みが行われているのでしょう。
取り組みの一例として、化石由来のエネルギーから自然由来エネルギーへの転換、大量生産・大量消費・大量廃棄からの脱却、資源の再利用推進などがあります。
例えば、化石由来のエネルギーから自然由来エネルギーへの転換では、二酸化炭素を排出しない自然由来のエネルギー、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなどの利用が進められており、自然由来の再生可能なエネルギーとして、化石由来エネルギーからの転換が進められている状況です。
自然由来エネルギーの興味深い技術では、細菌が作り出すタンパク質と空気から電気を作り出す技術があります。再生可能なクリーンなエネルギーとして今後実用化が進めば、送電線、充電機などの電気設備が不要となり、地球上の多くの場所で電気を利用することが可能になります。
また、その他、身近な取り組みとして、包装ゼロを実現した量り売りでの食品提供などがあります。利用者は密閉された容器からIoTカップを利用して必要な量だけの食品を購入し、商品の成分などの情報は、ディスプレイやスマホのアプリなどを通して確認するといったものになります。この様な取り組みは、包装で利用される資源の削減だけでなく、食品廃棄問題の解決にも寄与するものと考えられます。
今後、地球温暖化防止に向けて、数多くの取り組みが加速度的に増えていくと考えられます。弊社としても個人としても多くの取り組みに貢献できるよう、今後もカーボンニュートラルな社会を目指して活動していきたいと考えます。
最後までお読みいただきありがとうございました。
それではまた、次のコラムでお会いしましょう。
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