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【ナレッジコラム】DXでクラウド活用!DXの概要や課題からクラウド選択の考え方を解説

あらゆる企業でDXへの取り組みが推進される中、業務プロセスやビジネスモデルでのクラウド活用が進んでいます。そこで本コラムでは、そもそもDXとは何なのか、そしてDXへの取り組みに対して多くの企業が抱える課題を再確認しながら、DXで導入するクラウドへの考え方を解説します。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは「Digital Transformation」の略称です。これは、データとデジタル技術を活用して、顧客に提供するサービスや企業なの業務プロセスを含めたビジネスモデルを変革させる概念のことを指します。

例えば、実店舗の他にECサイトを立ち上げ、顧客の購買行動をデータとして取得し分析して、顧客がいつでもどこでも欲しい物を購入できるサービスを提供するなど、顧客中心とした新たなビジネスモデルを確立することもDXの一つです。また、データを用いて企業の組織や業務を改革したりする取り組みもDXに含まれます。

いずれにしても、データとデジタル技術で企業としての変革や改革を進めていくことがDXなのです。

DXで変わること

DXを導入するということは、まず企業内のデータをデジタル化するということです。そして、あらゆるデータがデジタル化することで、業務にデジタル技術を取り入れられるので効率化が図れます。また、データを扱うツールやサービスを通して企業組織全体でデータを共有できるので、データを基にした企業活動ができるようになるのです。

このように、DXへの取り組みで変わる特徴的なこととして、これまで利用していたビジネスモデルのレガシーシステム(アナログな業務やサイロ化されたデータの扱い方)が刷新されます。

変化の一例として、すべてのシステムをオンプレミスで運用しているところに新技術を導入する場合を簡単に見てみましょう。
例えば、AIやIoTといった新技術をビジネスモデルに取り入れるためには、オンプレミス上でシステム構築するよりも、クラウドで提供されているサービスを利用したほうが効率的です。そうなると、これまでオンプレミスで運用してきたシステムをクラウドへ移行するなどのシステム刷新が求められます。

また、システムを刷新するためには、新技術の仕組みの習得やクラウドを活用したシステムの運用・管理を業務プロセスに取り入れる必要もあります。これにより、オンプレミスで運用していたときとは全く違った業務プロセスや、より深くデータを活用するために企業内の文化を変化させていかなければなりません。

上記は極端な例ですが、DXへの取り組みは大きなインパクトを持つということなのです。

DXの課題

DXの必要性は、すでに多くのビジネスシーンで取り上げられているため、ITサービスを提供する企業に限らず、あらゆる業種の企業がその重要さを意識しているでしょう。しかし、同時にDXへの取り組みに対して課題を感じている企業が多いことも事実です。
多くの企業でDXの課題として挙げられるものには、以下があります。

  • DXへの移行にどのくらいのコストがかかるのかわからない
  • クラウドを取り入れた場合の運用ノウハウがない
  • クラウドを利用した場合のセキュリティへの懸念
  • そもそもDXへの取り組みのために何から手を付けたらいいのかわからない

などです。
DXへの取り組みについては、どうしてもクラウドサービスの利用が含まれます。なぜなら、DXに利用できる既存のサービスを活用したほうが短期間でシステムを導入できますし、データドリブンな企業活動を行うためのシステム運用コストを大きく削減できるなどのメリットがあるからです。

DXで導入すべきクラウドの考え方

それでは、DXの取り組みにおいて導入するクラウドにはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは、DXで導入すべきクラウドの考え方について見ていきましょう。

クラウドネイティブ

クラウドネイティブとは、クラウドコンピューティングで運用されるシステムやサービスのことです。例えば、メールサービスやチャットサービスなどのPaaSを利用する考え方をイメージするとわかりやすいでしょう。

PaaSは、自社でインフラを運用することなく、クラウドで運用されているサービス(アプリケーション)だけを利用します。自社で管理するのは、データやアプリケーションのみであり、いわばフルマネージドサービスです。インフラ全般のセキュリティ面もクラウドサービスに任せられるため、脅威の最新動向や脆弱性に対する管理コストを削減できます。もちろん、管理者の負担も大きく減ることでしょう。

クラウドで提供されるアプリケーション上の機能しか使えず、システムのカスタマイズ性は低いといえますが、DXへの取り組みとしては、自社ですべてのシステムをクラウドへ移行する手間や負担、コスト(インフラ、OS、ミドルウェアの管理コストなど)を軽減できるものです。

クラウドマネージドサービスとは?マネージドサービスのメリットや利用する際のポイントを紹介

パブリッククラウド

パブリッククラウドとは、クラウドサービスとして提供されているインフラは他社と共有し、仮想サーバーは自社で構築・管理するクラウドコンピューティングです。

パブリッククラウドを一言でいうならば「IaaSを利用する考え方」だといえます。IaaSは物理サーバーや仮想化レイヤの管理をベンダーに任せ、その上に構築するOS以上のミドルウェアを含むアプリケーションを自社で好きなように構築できます。

パブリッククラウドは、ハードウェアやネットワークなどの管理コストを大幅に削減した上で、OS以上の設計やセキュリティに関しては自社のポリシーに合わせて構築できることが特徴です。

パブリッククラウドと比較されるクラウドサービスには「プライベートクラウド」があります。プライベートクラウドもまた、クラウド上でベンダーが提供するサービスを使うものですが、DX導入において、物理サーバーなどの機器や配線の管理コストをかけずに、ある程度自由なシステム構築をしたい場合にはパブリッククラウドが有力な選択肢となるでしょう。

パブリッククラウドとは?プライベートクラウドとの違いから意識すべきセキュリティまで解説

プライベートクラウド

プライベートクラウドには、ホスティング型とオンプレミス型の2種類があります。双方の違いはベンダーが提供するクラウド環境で自社が専有できる環境をホスティングするか、あるいは自社内(あるいは自社で借りたデータセンター)にクラウド環境を構築するかの違いです。

  • ホスティング型プライベートクラウド:ベンダーが提供するクラウド環境内で物理サーバーからアプリケーションまでを自社で管理する
  • オンプレミス型プライベートクラウド:物理サーバーの設置環境からアプリケーションまでを自社ですべて管理する

ホスティング型プライベートクラウドはいわゆるクラウドですが、オンプレミス型プライベートクラウドは、クラウドとはいえないため、「DXで導入すべきクラウド」と考えたときには、ホスティング型プライベートクラウドを意識したほうが良いでしょう。

「機密情報などをベンダーのクラウドへ保管することはポリシーに反するが、業務システムはクラウド環境で利用したい」という場合には、オンプレミス型プライベートクラウドが有効です。

ベンダーのクラウドを利用するメリットも合わせて実現したい場合には、後述のハイブリッドクラウドを利用する考え方もあります。
いずれにしても、プライベートクラウドは物理サーバーからアプリケーションまでを自社ですべて管理できるので、カスタマイズ性が高いことがメリットだといえます。ただし、サーバーやネットワークの設計も自社で行わなければならないため、導入に時間がかかることが予想されます。また、インフラの運用・管理にコストがかかることも把握しておかなければなりません。

このような点をパブリッククラウドと比較すると、素早い導入と管理コスト削減を重視する場合はパブリッククラウドの利用がおすすめだといえます。

ハイブリッドクラウド

ハイブリッドクラウドとは、パブリッククラウドとプライベートクラウドを組み合わせたクラウドの考え方です。

上述のように、社外には保管できない機密情報があるなど、すべてのデータやシステムをベンダーが管理するクラウド環境へ移行できない場合、機密情報を扱うシステムをプライベートクラウド(オンプレミス)で管理し、その他のシステムをパブリッククラウドへ移行するという組み合わせで運用できます。

ただし、プライベートクラウド部分を自社で運用・管理しなければならないため、すべてのシステムをパブリッククラウドへ移行した場合に比べてコスト削減などのメリットが半減してしまうというデメリットがあります。

まとめ

DXへの取り組みには、クラウドの活用が欠かせません。DXのために導入するクラウドにはパブリッククラウドやプライベートクラウドなど、自社に適したクラウドの選択も重要です。しかし、実際にDXへの取り組みを開始しようと思っても、なにから始めればよいかがわからないなどの課題があることも事実です。どうしても自社だけで解決するのが難しい場合には、DXへの取り組みを支援してくれるベンダーに相談し、クラウド移行から運用までをワンストップで任せるなどの選択肢もありますので検討してみましょう。

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